医師の福利厚生

医師の福利厚生

福利厚生とは給与以外に労働者が得ることができる、もしくは必要に応じて雇用主が与えられるサービスや援助を言います。法律で定められている福利厚生という枠組みの中には健康保険、厚生年金、雇用保険などがあり、勤務する会社や機関が任意で定めるものに住宅手当、慶弔見舞い、通勤手当、財形貯蓄、退職金、寮や託児所完備の有無、社内レクレーションなどがあります。  給与の額面だけが良くても、勤務先が規定している福利厚生が充実していないと、給与の3分の1が住宅費として飛んでしまったり、子どもがいる家庭では託児所などを自力で探し仕事と家庭を両立していく必要性が出てきます。給与額面が若干低くても福利厚生によって色々な手当や補助を得ている人の方が意外とメリットや、自由に使うことのできるお金ができたりします。

医師の場合、福利厚生は勤務する病院によって異なりますが、年収に直接的に関係してくるものに手当があります。一般的に毎月支払われる各種手当にあたるものは、平均月収の2割を占めると言われており、医師という特殊かつ非常にスペシャリスト性を求められる職務においては各種様々な手当があります。例えば手術や放射線を使う業務に対する危険手当、HIVや結核など感染症を扱う特殊業務に対する感染症手当、緊急や救急医療にスタンバイするオンコール待機手当、赤ちゃんの誕生に立ち会う分娩手当、難病患者を診察する特殊疾病取扱手当などがあります。

 平成22年度の統計データのよると医師年収の平均は月収約88万円、年収は約1,200万円で、日本ではトップ3に入る高年収を得ることができる職業です。一般病院の勤務医の場合、平均年齢40歳で月収約100万円、医科長や診療部長、副医院長、医院長と段階的に役職をキャリアアップできれば年収が2,000万円を超えるのが相場、開業医の場合には月収は250〜300万円とも言われています。このように医師は平均的に年収が高いことにプラスして、特殊な職務に対する各種手当が多く、病院という職場柄、福利厚生が充実しているイメージがあります。 しかしながら勤務先を変わる(変える)ことの多い医師は退職金や年金が不明、または曖昧なことが多く、必要な部分は個人的出費が多い傾向にあります。スペシャリストとして知識やスキルを自己研鑽していくことが求められる医師は、学会費用(出張含む)・医学雑誌や専門書籍・論文取り寄せなど自己投資に百万円単位使う医師も多く、年収が高い割に福利厚生の充実性が少ないようです。

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